給与

• 研究・教育補助者相当

  年収 : 400万円 ~ 700万円

  給与は年俸制を適用し、業績・成果手当を含め月額40万円～55万円の範囲内で経歴等により決定します。これに加えて通勤手当・超過勤務（時間外）手当を支給します。ボーナス及び退職手当の支給はありません。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  大学院修士課程修了相当以上の方。（博士号を持つことが望ましい。）

• 業務における経験

  宇宙線研究所の行う研究内容を理解し、研究所の運営支援及び研究支援に意欲のある方。研究現場で研究や研究総括あるいは研究支援に関する経験のある方が望ましい。

給与

• 教授相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

• 准教授相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

• 講師相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  採用予定において修士以上の学位またはそれと同等以上の能力を有する者が望ましい。

• 業務における経験

  担当領域の教育研究業績があり、実務経験が５年以上あること。

• 特定分野の公的資格など

  精神保健福祉士実習演習教員または社会福祉士実習演習教員としての資格を有する者
  

• 説明

  (1)本学の建学の精神に賛同する方。
  
  (2)担当領域の研究業績があり、実務経験が５年以上あること。
  
  (3)教育研究活動の他、協調性をもって学部学科の管理運営に積極的に取り組める方｡
  
  (4)精神保健福祉士養成、社会福祉士養成について熱意をもって取り組める方。
  
  (5)採用後、通常の交通手段で大学に通勤でき、週5日勤務できる方｡
  

給与

• 教授相当

  年収 : 500万円 ~

  給与は、学歴や職歴等を考慮し、本学給与規程に基づき決定いたします。

• 准教授相当

  年収 : 400万円 ~

  給与は、学歴や職歴等を考慮し、本学給与規程に基づき決定いたします。

• 講師相当

  年収 : 400万円 ~

  給与は、学歴や職歴等を考慮し、本学給与規程に基づき決定いたします。

• 助教相当

  年収 : 300万円 ~

  給与は、学歴や職歴等を考慮し、本学給与規程に基づき決定いたします。

応募資格

• 説明

  １）学　歴　　　修士号以上の学位を取得している者が望ましい。
  ２）教育歴　　　大学等における教育経験を有していることが望ましい。
  ３）臨床経験　　５年以上
  ４）住　居　　　中部学院大学関キャンパスへの通勤が可能である者。

給与

• 教授相当

  年収 : 500万円 ~

  給与は、学歴や職歴等を考慮し、本学給与規程に基づき決定いたします。

• 准教授相当

  年収 : 400万円 ~

  給与は、学歴や職歴等を考慮し、本学給与規程に基づき決定いたします。

• 講師相当

  年収 : 400万円 ~

  給与は、学歴や職歴等を考慮し、本学給与規程に基づき決定いたします。

• 助教相当

  年収 : 300万円 ~

  給与は、学歴や職歴等を考慮し、本学給与規程に基づき決定いたします。

応募資格

• 説明

  １）学　歴　　　修士号以上の学位を取得している者が望ましい。
  ２）教育歴　　　大学等における教育経験を有していることが望ましい。
  ３）臨床経験　　５年以上
  ４）住　居　　　中部学院大学関キャンパスへの通勤が可能である者。

給与

• 教授相当

  年収 : 500万円 ~

  本学の給与規程に基づき、職位、教育歴、業績、学位等により決定します。
  

• 准教授相当

  年収 : 500万円 ~

  本学の給与規程に基づき、職位、教育歴、業績、学位等により決定します。
  

• 講師相当

  年収 : 500万円 ~

  本学の給与規程に基づき、職位、教育歴、業績、学位等により決定します。
  

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  専門分野における修士以上の学位を有する方、またはこれと同等の教育・研究能力を有する方

• 業務における経験

  アントレ教育実施経験のある方、起業・スタートアップなどに関する実務経験のある方

給与

• 教授相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

• 准教授相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

• 講師相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  採用予定において修士以上の学位またはそれと同等以上の能力を有する者が望ましい。

• 説明

  (1)本学の建学の精神に賛同する方。
  
  (2)担当授業科目に係る研究業績（著書・論文が通算５篇以上、最近３年間の著書・論文が１篇以上）及び教育業績（高等教育機関）のあることが望ましい。
  
  (3)教育歴については担当科目名も明記のこと。
  
  (4)教育研究活動の他、協調性をもって学部学科の運営に積極的に取り組める方｡
  
  (5)採用後、通常の交通手段で大学に通勤でき、週5日勤務できる方｡
  

給与

• 教授相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

• 准教授相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

• 講師相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

• 助教相当

  年収 : 300万円 ~

  ・本学の給与規則による。
  ・賃金は、学歴、教歴、職歴を考慮して決定する。
  

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  採用予定において修士以上の学位またはそれと同等以上の能力を有する者が望ましい。

• 業務における経験

  担当領域の教育研究業績があり、実務経験が５年以上あること。

• 特定分野の公的資格など

  臨床工学技士資格

• 説明

  (1)本学の建学の精神に賛同する方。
  
  (2)担当授業科目に係る研究業績（著書・論文が通算５篇以上、最近３年間の著書・論文が１篇以上）及び教育業績（高等教育機関）のあること、あるいは実務経験が５年以上あること。
  
  (3)教育研究活動の他、協調性をもって大学の管理運営に従事できる方｡
  
  (4)採用後、通常の交通手段で大学に通勤でき、週5日勤務できる方｡
  

給与

• 准教授相当

  年収 : 600万円 ~ 700万円

  経歴等により異なるので、詳細は人事係に問い合わせください。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  (1) 上記専門分野における教育・研究に意欲と熱意のある方
  (2) 博士の学位を有するか，近く取得見込みの方
  (3) 外国語を母国語とする方の場合には，学生指導も含め学内諸業務の遂行が可能な日本語能力を有していること

給与

• 教授相当

  年収 : 600万円 ~

• 准教授相当

  年収 : 400万円 ~

• 講師相当

  年収 : 400万円 ~

• 助教相当

  年収 : 300万円 ~

応募資格

• 業務における経験

  管楽器リペア実務経験又は管楽器リペア教育経験１０年以上の方

• 説明

  ＜応募条件＞
  ・管楽器リペア実務経験又は管楽器リペア教育経験１０年以上の方
  ・実技指導、学生指導の他、学内委員会等の校務に熱意を持って担当できる方
  ・週５日勤務可能な方
  
  ＜その他の希望条件＞
  ・管楽器リペアについて適当な業績があり、これを教育に生かせる人材。
  ・短期大学における学生の実態を理解し、適切な学生指導に当たることのできる人材。
  ・本学の教職員と協調性をもって、柔軟に実務を遂行できる人材。

給与

• その他

  年収 : 400万円 ~ 500万円

  年俸額４８６万円（月額４０万５千円）

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  １）理学・医学・農学・工学・薬学・環境学・情報学等のいずれかの理系分野における専門知識・技術を有すること。大学卒業若しくはそれと同等以上の経歴を有すること（業務経験や学位等を保有しているとより望ましい）。

• 業務における経験

  ２）大学の研究基盤及び技術職員組織に係る戦略企画、運営、管理等のマネジメントに関して積極的に学び、これらの業務に意欲的に取り組む考えを有すること。
  ３）協調性があり、チームのメンバーと積極的にコミュニケーションをとって、協力して業務を遂行できること。

• 説明

  ・ただし、次のいずれかに該当する者は受験できません。
  ア 禁錮以上の刑に処せられ、その執行を終わるまでの者又はその刑の執行猶予の期間中の者、その他その執行を受けることがなくなるまでの者
  イ 国家公務員又は国立大学法人等の職員として懲戒解雇又はこれに相当する処分を受けたことのある者で、その処分の日から 2 年を経過していない者