給与

• 職種共通

  年収 : 500万円 ~ 1000万円

  年俸制（本法人の規程による）

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士 / 修士

• 業務における経験

  （1)理学療法士免許を有する者。
  （2)5年以上の臨床経験を有する者。

• 説明

  上記以外の応募条件
  （1）本学の教育方針に賛同できる者。
  （2）次のいずれかを満たす者。
  　　　・大学（短期大学を除く）又は大学院において教育学に関する科目を4単位以上修め、当該大学を卒業、又は当該大学院の課程を修了した者。
  　　　・厚生労働大臣の指定する講習会（理学療法士作業療法士専任教員養成講習会）を修了している者。
  　　　・理学療法士養成校における教育歴を有する者。

給与

• 時給 : 1620円 ~ 2300円

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  修士

  大学院修士課程修了以上であること（必須）

• 業務における経験

  認知機能検査の経験があること（あれば尚可）

• 特定分野の公的資格など

  臨床心理士、公認心理師、作業療法士、理学療法士など医療の資格を持つこと （あれば尚可）

• 説明

  【その他】
  病院施設の利用に際し、抗体検査及び必要なワクチン接種を受けられること
  積極性・協調性を有し、関係者と円滑なコミュニケーションを図り、責任を持って 業務を遂行できること

給与

• 年収 : 500万円 ~

  職務経験の内容等に基づき、在職教員と同等の額の範囲内で決定されます。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  その他

  以下の①～⑤の要件をすべて満たす方
  ① 博士の学位を有する者（2027年3月までに取得見込みの者を含む）
  ② 作業療法士として5年以上の実務経験を有し、専任教員養成講習会を修了または同等の要件を満たす者
  ③ 大学において担当科目を担当できる教育・研究業績を有する者
  ④ 大学において身体機能領域の臨床実習に関する教育業務（実習調整等）を担当した経験を有する者
  ⑤ 採用にあたり、本学の任期に関する規程に基づく同意書を提出できる者

給与

• 年収 : 600万円 ~

  ・この他に、該当者には本学規程により、扶養手当、住居手当、通勤手当を支給する。
  ・教育研究費（個人）年額400,000円を支給する。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

  博士の学位を有する者、またはこれと同等の業績を有する者

• 業務における経験

  ①理学療法士であれば、臨床経験を5年以上有する者
  ②理学療法士の場合、大学（短期大学を除く）又は大学院において教育学に関する科目を4単位以上取得、厚生労働大臣の指定する理学療法士作業療法士専任教員養成講習会を修了している者が望ましい

給与

• 職種共通

  年収 : 500万円 ~

  給与は本学給与規程に基づき支給します。
  【参考：モデル年収】
  算出条件：卒業後教育機関及び一般企業等での職歴有
  ※経験年数等により金額が変わるため、目安としてお考え下さい。
  ※また下限額を保証するものではありません。
  
  ・30歳　助教・講師　約500～600万円+手当
  ・40～50歳　准教授　約700～800万円以上+手当
  ・50歳以上　　教授　約800～1000万円程度+手当
  
  ※上記年収に含んでいないもの
  　・住宅手当、扶養手当、通勤手当（2km以上で支給）、超過担当授業手当、夜間担当手当、役職手当　他

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士 / 修士

• 特定分野の公的資格など

  医師、看護師、理学療法士、作業療法士等の医療系の資格を有していることが望ましい。

• 説明

  １．本学の建学の理想（産学一如）と3つのポリシーを深く理解し、本学に貢献できる者
  　　また、本学の存在意義及び私たちが共有する価値観を深く理解し、その実現に向けて行動できる者
  ２．本学にふさわしい教育上の能力を有すると認められる者
  ３．修士の学位を有する者（2027 年 3 月末までに取得見込みの者を含む）またはこれと同等以上の実績、担当科目に関する実務経験、知識・能力を有する者
  ４．教育研究活動の他、大学の各種委員、入学試験関連業務、学生の就職支援等大学の運営に係わる業務及び社会貢献ができる者
  ５．第２言語が日本語の者は、日本語を使用して講義ができる教育能力を有すること

給与

• 年収 : 700万円 ~ 1000万円

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

  博士の学位を有し研究上の業績を有する者

• 業務における経験

  作業療法領域において、以下の臨床経験を有し、本学付属病院にて臨床業務ができる者
  　　・大学にて教育学に関する科目を４単位以上修めたものは５年以上の臨床経験
  　　・大学院において教育学に関する科目を４単位上修めたものは３年以上の臨床経験
  精神障害領域の作業療法に従事した経験を有する者

• 特定分野の公的資格など

  作業療法士の資格を有する者

• 説明

  次の各号に該当し、かつ本学における教育・研究を担当するにふさわしい教育・研究上の能力を有し、付属病院の業務が果たせる者
  （１）作業療法士の資格を有する者
  （２）博士の学位を有し研究上の業績を有する者
  （３）作業療法領域において、以下の臨床経験を有し、本学付属病院にて臨床業務ができる者
  　　　　　・大学にて教育学に関する科目を４単位以上修めたものは５年以上の臨床経験
  　　　　　・大学院において教育学に関する科目を４単位上修めたものは３年以上の臨床経験
  （４）精神障害領域の作業療法に従事した経験を有する者
  （５）多職種連携教育や国際交流に積極的に取り組める者
  （６）産学連携活動及び地域・社会貢献活動に積極的に取り組める者
  （７）学内運営に積極的に取り組める者
  （８）2022年４月１日以前から継続して大学専任教員であること。または、当大学着任時に「理学療法士・作業療法士養成施設指定規則の一部改正（平成30年10月5日公布）」に記載された専任教員の要件を満たしていること。
  

給与

• 年収 : 200万円 ~ 200万円

  月額155,000円から200,000円（月額は学歴、免許及び経験等により決定いたします）

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  その他

  以下のいずれかに該当する者
  　・医学・歯学・獣医学課程（修業年限6年）卒業者、大学院修士課程修了者、またはこれと同等以上の学識を有する者
  　・医師・歯科医師免許取得者は臨床研修修了後10年以内の者
  　・その他の者は、課程修了後原則10年以内の者

• 業務における経験

  応募に必要な学歴・学位と同様です

• 特定分野の公的資格など

  医師、歯科医師、獣医師、薬剤師、看護師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士 等の医歯薬系国家資格を有する方

• 説明

  研究への積極的な参加意欲があり、チームで協力して業務に取り組める方で、また研究プロジェクトの特性から女性被験者の対応のために女性の方に限定させていただきます。

給与

• 年収 : 700万円 ~ 1000万円

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

  博士の学位を有し研究上の業績を有する者

• 業務における経験

  看護師の実務経験が3年以上ある者

• 特定分野の公的資格など

  看護師の資格を有する者

• 説明

  次の各号に該当し、かつ本学における教育・研究を担当するにふさわしい教育・研究上の能力を有し、付属病院の兼務役割が果たせる者。
  （１）看護師の資格を有する者
  （２）博士の学位を有し研究上の業績を有する者
  （３）看護師の実務経験が3 年以上ある者
  （４）老年・在宅看護学領域にかかわる分野において広く教育・研究に経験、意欲のある者
  （５）災害看護学・国際看護学の教育に関し意欲のある者が望ましい
  （６）国際交流に意欲のある者が望ましい
  （７）その他の学内運営に積極的に関わる意欲のある者

給与

• 年収 : 700万円 ~ 1000万円

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士

  博士の学位を有し研究上の業績を有する者

• 業務における経験

  保健師の実務経験が3年以上ある者

• 特定分野の公的資格など

  保健師及び看護師の資格を有する者

• 説明

  次の各号に該当し、かつ本学における教育・研究を担当するにふさわしい教育・研究上の能力を有し、付属病院の兼務役割が果たせる者。
  （１）保健師及び看護師の資格を有する者
  （２）博士の学位を有し研究上の業績を有する者
  （３）保健師の実務経験が3 年以上ある者
  （４）公衆衛生看護学領域にかかわる分野において広く教育・研究に経験、意欲のある者
  （５）災害看護学・国際看護学の担当に関し意欲のある者が望ましい
  （６）国際交流に意欲のある者が望ましい
  （７）その他の学内運営に積極的に関わる意欲のある者

給与

• 年収 : 300万円 ~ 500万円

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  その他

  以下要件を満たせば学歴不問

• 説明

  応募資格として、（1）かつ（2）か（3）のいずれかに該当する方を対象とし、専任教員募集を行います。
  
  （1）免許取得後、作業療法士として5年以上業務に従事した者 （大学院の場合は、3年以上業務に従事可）
  （2）厚生労働省が指定した専任教員養成講習会を修了した者
  （3）大学または大学院において教育に関する科目を4単位以上履修して卒業した者