給与

• 助教相当

  年収 : 500万円 ~ 600万円

  年俸制（本学基準に従い、職務内容・経験・能力により支給額を決定）

• 研究員・ポスドク相当

  年収 : 300万円 ~ 500万円

  年俸制（本学基準に従い、職務内容・経験・能力により支給額を決定）

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  博士の学位を取得あるいは2024年3月末日までに取得見込みの方。

• 業務における経験

  必須スキル
  ・心理学実験の実施スキル
  ・共同研究プロジェクトのマネジメントスキル
  ・心理学分野以外の方に実験心理学の手法や理論をわかりやすく説明する能力
  
  あると望ましいスキル
  ・企業との共同研究への従事、特にプロジェクトマネジメント
  ・生理指標の計測・分析
  ・プログラミング言語（R, Python等1つ以上）
  ・比較的大規模なデータのハンドリング
  ・心理統計（マルチレベル分析が行えることが望ましい）
  ・機械学習
  ・第一著者として英語論文の執筆経験
  
  *資格・スキル・経験等に応じて採用職種を決定します
  

給与

• 講師相当

  年収 : 400万円 ~ 800万円

  本学「学園・大学職員給与規則」に基づく
  講　師： 5,500,000 ～7,500,000円　助　教：　4,000,000 ～5,500,000円
  ・年収はご経歴等により個別に決定いたします。

• 助教相当

  年収 : 400万円 ~ 800万円

  本学「学園・大学職員給与規則」に基づく
  講　師： 5,500,000 ～7,500,000円　助　教：　4,000,000 ～5,500,000円
  ・年収はご経歴等により個別に決定いたします。

応募資格

• 応募に必要な学歴・学位

  修士以上の学位を取得している者

• 業務における経験

  臨地（実践）における経験が3年以上ある者が望ましい。
  大学等における教育経験がある者が望ましい。

• 特定分野の公的資格など

  看護師の免許を有する者

• 説明

  専門分野における研究業績を有する者

給与

• 教授相当

  年収 : 700万円 ~

  金額は、教授に関して、50歳で試算したおおよその金額（本俸の12ヵ月分のみで算出。概算：約64万円×12カ月（約770万円））。その他、以下の通り支給されます。
  ※任期付教員の場合、条件により給与・手当が減少する場合があります。
  
  【給与・手当】本学規程により支給する。手当は、期末手当、家族手当、住宅手当、通勤手当等を支給する。
  【保険】日本私立学校振興・共済事業団、雇用保険、労災保険に加入する。
  【定年】専任教員の定年退職は65歳。ただし、定年延長制度がある。

• 准教授相当

  年収 : 700万円 ~

  金額は、准教授に関して、50歳で試算したおおよその金額（本俸の12ヵ月分のみで算出。概算：約62万円×12カ月（約740万円））。その他、以下の通り支給されます。
  ※任期付教員の場合、条件により給与・手当が減少する場合があります。
  
  【給与・手当】本学規程により支給する。手当は、期末手当、家族手当、住宅手当、通勤手当等を支給する。
  【保険】日本私立学校振興・共済事業団、雇用保険、労災保険に加入する。
  【定年】専任教員の定年退職は65歳。ただし、定年延長制度がある。

応募資格

• 説明

  (1) 修士以上の学位を有し、ビジネススクールの教員として十分な実務経験または研究業績を有すること。熱意をもって学内管理業務に携わることのできる人材であること。
  (2) 国籍は問わない。英語でインタラクティブな方法により、多国籍の留学生に対してMBA課程の授業ができること。加えて、日本人学生（主に社会人）に対して日本語での授業が可能であれば、なお望ましい。
  (3) 採用後は京都市近辺に居住し、当研究科に常時通勤可能であること。
  (4) 学生募集に関して、日本国内および外国での募集活動に積極的に参画する意思があること。文科省や国際援助団体などとの関係構築の経験を有していれば、なお望ましい。
  (5) 国際的ビジネススクールでの教員経験や、ビジネススクールの国際認証に関する経験を有することが望ましい。
  (6) ビジネスの実務経験を有するか或いは教育(例:MBA)を受けていることが望ましい。
  (7) 協調性がありチームワークを重視すること。専任（任期なし）教員の場合は、英語および日本語での文書作成などの業務遂行能力を有すること。

給与

• 教授相当

  年収 : 700万円 ~

  金額は、教授に関して、50歳で試算したおおよその金額（本俸の12ヵ月分のみで算出。概算：約64万円×12カ月（約770万円））。その他、以下の通り支給されます。
  ※任期付教員の場合、条件により給与・手当が減少する場合があります。
  
  【給与・手当】本学規程により支給する。手当は、期末手当、家族手当、住宅手当、通勤手当等を支給する。
  【保険】日本私立学校振興・共済事業団、雇用保険、労災保険に加入する。
  【定年】専任教員の定年退職は65歳。ただし、定年延長制度がある。

• 准教授相当

  年収 : 700万円 ~

  金額は、准教授に関して、50歳で試算したおおよその金額（本俸の12ヵ月分のみで算出。概算：約62万円×12カ月（約740万円））。その他、以下の通り支給されます。
  ※任期付教員の場合、条件により給与・手当が減少する場合があります。
  
  【給与・手当】本学規程により支給する。手当は、期末手当、家族手当、住宅手当、通勤手当等を支給する。
  【保険】日本私立学校振興・共済事業団、雇用保険、労災保険に加入する。
  【定年】専任教員の定年退職は65歳。ただし、定年延長制度がある。

応募資格

• 説明

  (1) 修士以上の学位を有し、ビジネススクールの教員として十分な実務経験または研究業績を有すること。熱意をもって学内管理業務に携わることのできる人材であること。
  (2) 国籍は問わない。英語でインタラクティブな方法により、多国籍の留学生に対してMBA課程の授業ができること。加えて、日本人学生（主に社会人）に対して日本語での授業が可能であれば、なお望ましい。
  (3) 採用後は京都市近辺に居住し、当研究科に常時通勤可能であること。
  (4) 学生募集に関して、日本国内および外国での募集活動に積極的に参画する意思があること。文科省や国際援助団体などとの関係構築の経験を有していれば、なお望ましい。
  (5) 国際的ビジネススクールでの教員経験や、ビジネススクールの国際認証に関する経験を有することが望ましい。
  (6) ビジネスの実務経験を有するか或いは教育(例:MBA)を受けていることが望ましい。
  (7) 協調性がありチームワークを重視すること。専任（任期なし）教員の場合は、英語および日本語での文書作成などの業務遂行能力を有すること。

給与

• 教授相当

  年収 : 700万円 ~

  金額は、教授に関して、50歳で試算したおおよその金額（本俸の12ヵ月分のみで算出。概算：約64万円×12カ月（約770万円））。その他、以下の通り支給されます。
  ※任期付教員の場合、条件により給与・手当が減少する場合があります。
  
  【給与・手当】本学規程により支給する。手当は、期末手当、家族手当、住宅手当、通勤手当等を支給する。
  【保険】日本私立学校振興・共済事業団、雇用保険、労災保険に加入する。
  【定年】専任教員の定年退職は65歳。ただし、定年延長制度がある。

• 准教授相当

  年収 : 700万円 ~

  金額は、准教授に関して、50歳で試算したおおよその金額（本俸の12ヵ月分のみで算出。概算：約62万円×12カ月（約740万円））。その他、以下の通り支給されます。
  ※任期付教員の場合、条件により給与・手当が減少する場合があります。
  
  【給与・手当】本学規程により支給する。手当は、期末手当、家族手当、住宅手当、通勤手当等を支給する。
  【保険】日本私立学校振興・共済事業団、雇用保険、労災保険に加入する。
  【定年】専任教員の定年退職は65歳。ただし、定年延長制度がある。

応募資格

• 説明

  (1) 修士以上の学位を有し、ビジネススクールの教員として十分な実務経験または研究業績を有すること。熱意をもって学内管理業務に携わることのできる人材であること。
  (2) 国籍は問わない。英語でインタラクティブな方法により、多国籍の留学生に対してMBA課程の授業ができること。加えて、日本人学生（主に社会人）に対して日本語での授業が可能であれば、なお望ましい。
  (3) 採用後は京都市近辺に居住し、当研究科に常時通勤可能であること。
  (4) 学生募集に関して、日本国内および外国での募集活動に積極的に参画する意思があること。文科省や国際援助団体などとの関係構築の経験を有していれば、なお望ましい。
  (5) 国際的ビジネススクールでの教員経験や、ビジネススクールの国際認証に関する経験を有することが望ましい。
  (6) ビジネスの実務経験を有するか或いは教育(例:MBA)を受けていることが望ましい。
  (7) 協調性がありチームワークを重視すること。専任（任期なし）教員の場合は、英語および日本語での文書作成などの業務遂行能力を有すること。

給与

• 講師相当

  年収 : 700万円 ~

  ただし、国立大学法人京都大学特定有期雇用教職員就業規則による（年俸制）

• 助教相当

  年収 : 600万円 ~

  ただし、国立大学法人京都大学特定有期雇用教職員就業規則による（年俸制）

応募資格

• 業務における経験

  博士の学位を有し、独自の研究を多分野・多領域と協力しながら推進する資質を有する方。国籍は問いませんが、日常的に日本語が使えることが望ましい。
  クロスアポイントメントによる雇用を希望する方は、現所属組織の了承を得た上で、１３）応募書類（イ）研究提案にその旨を記載すること。
  

• 説明

  京都大学は男女共同参画を推進しています。その一環として、雇用の分野における男女の均等な機会および待遇の確保等に関する法律（男女雇用機会均等法）第八条の規程に基づき、選考において評価が同等と認められた場合は女性を優先して採用します。多数の女性研究者の積極的な応募を期待します。
  なお、本学では子育て支援の様々な制度を設けており、出産・育児期間中の業績については休業期間の前後と等しい業績を上げたものとみなします。